採用適性検査
CUBIC採用適性検査は、個人の資質や特性を『性格』『意欲』『社会性』『価値観』の側面から評価します。一般的な平均値と比較しながら、個人の特性や個人の全体像が具体的に把握できます。また、多年度の受検者や新入社員の傾向を分析することにより、年度別の特性比較や将来的に”会社が求め、必要とする人物像”を検討することが可能です。新卒・中途採用の適性検査として活用できます。
採用適性検査の利用目的
- 新卒・中途採用の適性検査に(高卒採用にも利用可能です。)
- 採用活動の支援ツールに
- 採用面接の参考資料として
- 採用後の社員の指導材料として
- 採用に伴う費用・時間のコストダウンに
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検査実施内容
検査詳細
CUBIC採用適性検査は、検査時間20分と他の適性検査と比べ短い時間で実施できるため、受検者のご負担を軽減することができます。また、職場で発生するストレスに耐性があるかどうか、測定することもできます。
項目 | 通常版 | ストレス耐性診断付き |
---|---|---|
検査料金 一人あたり(税込) |
1,980円 | 2,475円 |
設問数・検査時間 | 設問123問 20分 | |
検査方式 | 紙検査 | |
対象者 | 新卒・中途採用者 |
- 検査料金一人あたり(税込)
通常版:1,980円
ストレス耐性診断付き:2,475円 - 設問数・検査時間:設問123問 20分
- 検査方式:紙検査
- 対象者:新卒・中途採用者
ストレス耐性内訳
CUBIC採用適性検査のストレス耐性診断付きでは、5つのストレス因子を測定することができます。
対人ストレス耐性 | 人とのコミュニケーションで生じるストレス耐性を測定します。 |
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目標ストレス耐性 | 難しい目標や課題に直面した時に生じるストレス耐性を測定します。 |
繁忙ストレス耐性 | 忙しいこと、時間や手間を有する作業等が発生した際のストレス耐性を測定します。 |
拘束ストレス耐性 | 組織の決まりや職務上の制約で行動を制限された際にかかるストレス耐性を測定します。 |
総合ストレス耐性 | ストレス全般に対する耐性を測定します。仕事を最後までやり通すことができるかを見極める項目です。 |
採用適性検査 診断レポート
- 設問数123問/実施時間20分
通常版:1,980円(税込)
画像をクリックで結果サンプルをご覧頂けます
ストレス耐性診断付き:2,475円(税込)
画像をクリックで結果サンプルをご覧頂けます
ストレス耐性診断付きは、性格や職務適性と同時にストレス耐性を測定することが可能です。
面談用ページ:110円(税込)
画像をクリックで結果サンプルをご覧頂けます
自己評価や面談のポイント等、面談時に使用できる内容を表示した面談用ページ。
● 既存社員向け適性検査「現有社員適性検査」はこちらへ
CUBIC採用適性検査のメリット
- 年に数人でもご利用可能
- 多人数でもご希望日数で分析結果のお返しが可能
- 新卒はもちろん中途採用にも適用
- ビジュアルな出力結果で理解が容易
- 面接前に実施 即座に出力しデータを基に面接できる
- 分析結果の無料サポートや解説等を自由にダウンロードいただけるなどフォロー対策も充実
- 自社にマッチしたオリジナルの採用判定基準を設定できる
- 税理士事務所・司法書士事務所様の顧問先サービスとしてご利用実績あり
こうした自社基準値は、採用時の適性検査における採用判定にも役立ちます。
1ヶ月50名以上の多人数ご利用向けプラン
CUBIC採用適性検査を多人数(50名以上)ご利用の場合、割引を適用しています。
お問い合わせフォームまたは、お電話(0120-417-420)にてお気軽にご連絡ください。
- 大量人数でもご希望の日程に合わせ結果をお出しできます
- 割引料金でコストダウン
1か月のご利用人数 | 割引率 |
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50名以上 | 1割引き |
100名以上 | 2割引き |
200名以上 | 3割引き |
300名以上 | 4割引き |
ストレス耐性の詳細分析について
ストレス耐性についてより詳しく測定したい場合、上記「CUBIC採用適性検査:ストレス耐性診断付き」とは別に、ストレス耐性専門テスト『DIST』がございます。
ストレス耐性テストDISTは、ストレスの原因や対処能力をより詳細に測定します。受検者にとってどのような要因がストレスになっているかを把握し、更にストレスの対処能力資質があるかを調べることができます。
ストレスの因果関係を調べることにより、ストレス耐性の強い人材かの見極めが可能となります。
また厚生労働省による、メンタルヘルス対策の充実・強化等を目的としたストレスチェック義務化法案が成立し、平成27年12月1日より『ストレスチェック制度』の導入が義務づけられました。従業員50名以下の企業は努力義務。50名以上の企業はストレスチェックに加え、労働基準監督署への報告も義務のひとつとなります。今回導入される『ストレスチェック制度』には、定期的に従業員の心理的負担を把握するための検査を行い、本人にその検査結果を通知して、自身のストレス状況を理解させるというねらいがあります。ストレスチェックの検査結果は、本人にのみ通知されることになっています。